引越しをするとなると、本当に多くの費用が必要となります。
新居にかかる費用として、敷金礼金も必要となるでしょう。
不動産会社の仲介手数料も必要となります。
挨拶回りも考えなければいけませんが、どこまでどんなことをすればいいでしょうか。
この記事の目次
引越しでかかる費用ってなに？
生活するということは、さまざまなことにお金がかかるものです。
引越しするともなれば、さらに多くの費用が掛かってくるでしょう。
計算せずに見切りで発車すると、とんでもないほどの費用がかかったりします。
事前に計画し、どれぐらいかかるか試算を立て、行動することが重要であるといえるでしょう。
だからといっても、簡単にはじき出せるものでもありません。
そこで、大きく分けて、3つに分けて考えるとわかりやすくなってきます。
一つ目は、新居の契約料になります。
どんなところに住むのかでも大きく変わってきますが、礼金、敷金、仲介手数料、前家賃は考えていかなければいけないところです。
最近では、保険料も必要になることも多くなりました。
さらに、駐車場を別に借りなければいけないような物件の場合には、考えていかなければいけません。
ざっとした計算になりますが、4.5カ月から5カ月分は計算しておく必要があるでしょう。
最近では、敷金や礼金が抑えられる分、仲介手数料が高かったりすることもあります。
ただし、関東と関西ではしきたりが異なりますので、注意が必要でしょう。
二つ目に計算しなければいけないのが、引越し代です。
荷物によって大きく違いが出てきますし、距離もかかわってきます。
人件費と経費に分けることができるため、荷物を少なくして距離が短いのであれば安く上がるでしょう。
距離は変えることができない要素でもあるため、いらないものを処分したりすることがポイントになってきます。
挨拶周りも考えなければいけないでしょう。
高額なものをもってまわることはなくても、5000円ぐらいは予算を考えておくべきです。
平均的に考えると、10万円から15万円程度はかかると考えられます。
これ以上やすくするためには、引越し業者との交渉がカギを握るでしょう。
3つ目は、新たな生活を始めるにあたってかかる品々の購入費です。
処分してしまったりすることもあるでしょうし、足りないものも出てくるはずです。
既存のものをできるだけ使えば、この費用を落とすことは可能ですが、その分だけ荷物が増えてしまいます。
どのあたりを兼ね合いとして考えるかが重要でしょう。
掛ければ掛けるだけ出てくるのは、この生活用品の購入費です。
リサイクルショップなどをうまく活用し、安く抑えるということも考えるべきでしょう。
最近では、メーカーがリストアした商品が売られていることもあります。
こうしたものに目星をつけておけば、かなり安くそろえることもできるのです。
新居の契約でかかる費用
新たな新居に引越しするのであれば、そこにかかる費用を考えておかなければいけません。
思っている以上に、いろいろなものがかかってきますので、準備が必要です。
まずは、新居を見つけなければいけませんが、そこでわかるのは家賃でしょう。
駐車場代や共益費もわかるはずです。
敷金や礼金といった費用や、前家賃など、どんどん増えていきますが、ここで気がつかなければいけないのが、家賃が基準になっているということでしょう。
家賃を下げれば、全体的に下がっていくことになるのですから、安くしてもらうことが必要です。
ところが、いつでも交渉できるわけではありません。
家賃の交渉は、すべてのカギを握ります。
ですが、交渉するのであれば、入居申し込み前というのがベストなのです。
なぜならば、その後に交渉すると、すべて計算づくの上で交渉することになるため、迷惑も掛かりますし、断られる可能性が高まります。
こうした家賃交渉は、成功するとは限りません。
だめもとぐらいの感覚で行うことが大切です。
それでも、こちらから切り出さなければ、下がることはありませんので、少しでもさがればといった感覚で交渉してみましょう。
もしかすると、礼金を少なくしたりということにつながることもあります。
いつ契約するのかによって、家賃発生日の問題もあることを覚えておきましょう。
旧居の契約が終われば、すぐに新居に切り替えたいはずです。
引っ越しする時期も、合わせているはずでしょう。
家賃の発生日は、契約を申し込んでから、だいたい10日以内で発生するものなのです。
つまり、あまりに早く申し込みをすると、家賃が発生してしまう可能性が出てきます。
交渉次第という面もありますが、知らないと失敗してしまう部分でしょう。
あまりに遅らせると、せっかくの物件がほかの人にとられてしまう可能性もありますので、しっかりとした交渉が必要です。
契約する場合、礼金・敷金は関東と大阪で違いがありますが、仲介手数料も発生することを忘れてはいけません。
思っている以上に仲介手数料が高いことがあるのです。
仲介手数料は、不動産会社の利益であり報酬に当たりますが、宅建業法で借主貸主双方から合計して1カ月分に相当する金額までしか受領できません。
実際は広告費や書類作成費などの名目で、高額にしているケースもあります。
逆に50％前後に抑えていたり、0円にしていたりするところもありますので、こうした不動産会社を探すのもポイントとなるでしょう。
引っ越すと挨拶まわりなどでもお金がかかるのですから、できるだけ抑えるのは当然のことなのです。
敷金・礼金・仲介手数料
引越しするために新居を契約するためには、敷金、礼金、仲介手数料といった費用が発生します。
そのほかにも、挨拶まわりにかかるお金などもあるのですから、できるだけ抑えていきたいところでしょう。
しかし、なぜこうした費用が掛かるのか、何に使われているのかを知ることが重要となることは間違いありません。
関東と関西でも違いがありますし、今後なくなっていく可能性の高いものもあります。
保険的な意味もあるということも、知っておく必要があるでしょう。
関東では、敷金2カ月、礼金2カ月というのが一般的です。
これに仲介手数料と前家賃が1カ月ずつで6ヶ月用意すると考えます。
敷金は、将来引越しする際に修繕費用や家賃滞納などがあったときに充当するお金になります。
つまり、保険的な要素がある預り金ということとなるでしょう。
そのため、使わなければ返却されるものとなるのです。
礼金は、謝礼であると考えることができます。
貸してくれてありがとうといった部分もあり、手数料と解することができるでしょう。
法的有効性も議論の的となっているため、値引き手段として減らされることもありますし、両方ともとらないゼロゼロ物件なども出てきています。
関西の場合には、保証金と敷引に分かれるところが特徴です。
保証金はやはり前払い的な要素があり、大家側からすると預り金です。
担保として預けるものであり、4カ月から7カ月分になることもあります。
敷引は、保証金の中に含まれるところが違いといえるでしょう。
ただし、関東の礼金の性格を持っており、返却はされないものとなります。
2カ月から4カ月分になることもあり、非常に高額化することがあるのです。
この敷引に関しては、賃借人の利益を一方的に損なうものであるとして、無効であるといった判決も出ています。
だんだんと少なくなってきているのも、こう言った背景があるのです。
不動産会社に支払う仲介手数料は、1カ月分といったところでしょう。
ですが、最近54％にしますといった、大手不動産会社も目立ちます。
これは、本来宅建業法に、貸主・借主の双方から得られる報酬額の合計金額が、借賃の1月分の1.08倍に相当する金額以内にしなければいけないということが定められています。
さらに、依頼者の一方から受けとれる報酬の額は、賃料の1月分の0.54倍に相当する金額以内となっているのです。
ただし、依頼者の承諾がある場合には除外されます。
そのため、書類を見ると、媒介報酬額に関して承諾しましたといった文言が入っているのです。
これも、健全な不動産会社を探す手がかりともいえる部分でしょう。
前家賃が必要
引越しして、新居を契約する場合、敷金・礼金・仲介手数料が発生します。
いろいろと問題も抱える不動産業界の契約方法ではありますが、交渉次第で落ち着くこともあるでしょう。
法的な部分が多く、わかりにくいことがこうした背景にありますが、費用を抑えたいのであれば、しっかりと交渉することが必要です。
他にも挨拶に回ったりするときには、手ぶらではいけないことを考えればお金がかかりますので、抑えるところは抑えるというのは基本となるでしょう。
しかし、抑えることができないものとして、前家賃というものがあることも忘れてはいけません。
前家賃とは、その名前の通り、家賃自体を事前に支払うということを指しています。
引越しを1月20日にしたとするのであれば、月末締めであれば31日での家賃を前払いすることになるでしょう。
日割り家賃といわれることもあります。
前家賃1カ月分ということであれば、さらに2月分を同時に支払ってしまうのが一般的です。
つまり、これから住むにあたり、先の月の分を支払うというのが前家賃であるといえます。
本来であれば、利用ということが発生したから支払うというのが原則ではありますが、先払いしておき、その期間分のサービスを受けられる状態にする意味があるのです。
最近は少なくなりましたが、前家賃2カ月といった物件もあります。
この場合、先の例で行けば、2月分と3月分を支払うことになります。
先に支払いを済ませたことになりますので、2月末に3月分の支払いをする必要がなくなります。
これはどういうことかといえば、前家賃は預り金ではないということを示しています。
家賃未納の可能性があるために、1カ月分はプールしておくといった性格ではなく、あくまでも次の月の家賃を前月末に支払うというのが、前家賃であるということなのです。
そのため、前家賃2カ月ならば、先に当月家賃のほか2か月分支払うというだけになります。
似ていると思われるものに、家賃保証があります。
連帯保証人もいらないようにすることができる方法で、家賃に対して支払う額が決まってきます。
家賃の前払いのように見えますが、保証会社に支払うことによって、何かあったときにも保証会社が支払ってくれるというシステムです。
だからといって、代位弁済するだけですので、家賃の支払い義務がなくなる保険というわけではありません。
本来は連帯保証人を付けた段階で必要のないものですが、それでも組まされることがありますので、押さえておくべきポイントといえるでしょう。
鍵の付け替え費用
引越しにかかわる費用はいろいろとありますが、敷金・礼金・仲介手数料のほかに、鍵の付け替え費用が掛かることがあります。
そのほかにも、挨拶に回ったりとかなりのお金がかかってくる中、鍵というものがいったいだれが負担するべきなのかという問題も感じることでしょう。
建物の所有権は大家にあるのは当然として、その付帯となるはずの鍵の付け替え費用を借りる側が負担するというのですから、腑に落ちない人もいるのが当然です。
現代にも残るわかりにくい不動産習慣の一つともいえるでしょう。
鍵の付け替えとは、前の借主から鍵がすべて返ってきていない可能性があるため、リスクを下げるために負担してくださいといわれるものです。
本来であれば、すべて返していないのであれば、前の借主が負担するべきものともいえます。
実際にそういった請求をしていた時期もあるのは確かです。
ですが、現在では、新たな借主に負担を求めるようになりました。
なぜこうしたことが起きてきているかといえば、法的な根拠が存在しないということがあるでしょう。
原状回復をめぐるトラブルとガイドラインがありますが、物件管理上の問題としています。
その中には、賃貸人の負担であると明記されてはいるのですが、強制力がありません。
強制力のないガイドラインということに大きな問題がありますが、新たな借主に請求することは妥当ではないけれど、双方が納得してしまえば負担してもらえとなってしまうのです。
ここが危険で、すんなり了承すれば、鍵の付け替えは新たな借主負担になってしまうことになります。
これが契約の怖いところでもあるでしょう。
ガイドラインの話を盾に交渉することが基本ともいえますが、繁忙期や人気物件では契約自体を断られる可能性もあります。
こう言った形で断れること自体が、強制力のないガイドラインの問題でもあるのです。
無駄にお金のかかることになりかねない部分がありますので、自分で交換するというのも方法でしょう。
一般的なシリンダーキーであれば、12,000円程度からできます。
貸主側からすれば、こう言った部分で利益を上げたいということはほとんどないはずですので、交渉次第で行うことができるでしょう。
いろいろと問題になる部分もありますので、交換の時に立ち会ってもらったりするのも一つの方法です。
合鍵も一つは渡しておくことで、問題も軽減することができるでしょう。
オートロックの場合には、もっと手間がかかりますので、1カ月程度は時間を見ておかなければいけません。
保険料
新居を賃貸契約する場合、さまざまな費用が発生します。
敷金・礼金・仲介手数料のほか、挨拶まわりをするのにかかる粗品など、引越しするためにはかなりお金が出ていくでしょう。
そんな中、保険料がかかることがある点に注意しなければいけません。
火災保険や損害保険となっているもので、結構な金額になるでしょう。
1年単位でかける場合もありますし、家賃の更新に合わせた2年単位のものもあります。
1年あたり1万円前後となることが多く、結構な金額が出ていくことになるのですから、なぜこうした保険が必要なのかも考えておかなければいけません。
現在の賃貸物件ということを考えれば、ほぼすべてに保険が必要になってきているといえるでしょう。
賃貸の大前提に、契約終了とともに原状復帰させて返さなければいけません。
家事などが起きれば、これは不可能ということになるでしょう。
そうならないようにかけるのが、保険ということになるのです。
内容的には、借家人賠償責任保険として、火事などによって住まいに損害を与えてしまった場合、賠償責任をカバーします。
水漏れなどで、他人の財物に損害を与えてしまったときは、個人賠償責任保険が必要です。
さらに、火災や盗難などであった家財に対する保険が、家財保険となります。
ただし、消耗品は除外です。
保険は大事なものであることは間違いありませんが、プランによっては高すぎるということもあるでしょう。
大した財産もないのに、高額な家財保険が必要かといえば、そんなものはいらないはずです。
ところが、不動産会社が勝手に設定して、高額な保険を勧められることもあるのです。
しかし、これは保険業法違反であることを知っておかなければいけません。
保険というものは、本人が納得した上で選ぶことが必要です。
この場合にも、必要がない保険に入らされることになってしまうのですから、反論して安いプランに変えるべきでしょう。
大家がこれでなければだめといっているような不動産会社は、問題のある会社だと思ったほうが間違いありません。
ほとんどが少額短期保険と呼ばれる商品で、不動産会社が代理店になっていたりします。
そこにノルマが課せられていたりするため、こうした言い訳をしてくることがあるのです。
保険は必要なものではありますが、必要のないプランではなく、もっと軽いものを選択することも一つの方法でしょう。
保険会社は変えられなくても、プラン自体は変えられるはずです。
少額短期保険は掛け捨てではありますが、途中解約の場合には、戻ってくる場合もあります。
こうした細かな条件もしっかりと調べておく必要があるのです。
その他の引っ越しでかかる費用
引越しにかかる費用は、かなり大きなものになりやすいでしょう。
実際に新婚で新居に移る場合、100万円かかるという試算もあるぐらいです。
家賃のほかにも、敷金・礼金・仲介手数料がかかりますし、損害保険料も考えておかなければいけません。
細かなところでは、挨拶まわりにもお金をかけることになるでしょう。
社会的に当然ということもありますが、出費になることは間違いありません。
そのほかにもかかるものがあるのですから、抑えるところは少しでも抑えていく必要があるでしょう。
最近多くなっているのが、保証会社を使った保証料です。
よく保証会社加入要となっていたりする場合があれば、加入しなければなりません。
これは何かといえば、借りる側のメリットはほぼゼロです。
内容としては、家賃滞納した場合の賃料の支払い、明け渡し訴訟を起こした場合の費用、残置物撤去、原状回復費用に分かれます。
つまり、借りる側に何か問題があったときに保証するシステムなのです。
その費用を借りる側が支払うことになるということになります。
ただ、まったく利益のないことかといえば、そうでもありません。
連帯保証人の代わりにもなってくれるため、負担が少しだけ減ることになります。
こうした保証会社を使うと、心配になるのは、個人の信用情報を参照にするのかどうかということでしょう。
ほとんどの会社では、信用情報を見ることができるように登録がされていません。
ですから、参照することはできないようになっています。
ところが、例外的に信販系の会社が保証会社になっていると、信用情報を参照することができるのです。
収入の1/3以上の返済をしなければいけないような借金があったりすると、こうした保証会社が許可を出さないことも出てきます。
実際問題としては、こうした情報を見ることができない以上、年齢や職業などで家賃を支払っていくことができるかどうかを判断しています。
引越し業者がやってくれるところも増えてきましたが、消毒ということも考えなければいけないことがあるでしょう。
物件としての立地は良くても、なんだか虫がいそうな気がするような部屋の場合、そのまま荷物は入れたくないものです。
前の人がどんな人かもわからないため、部屋をクリーニングとは別に消毒したいという人もいるでしょう。
そんなときに消毒料がかかってきます。
賃貸契約に入っていることもありますが、こちらは任意扱いですので、断ることも可能です。
しかし、できることであれば、荷物を入れる前にやっておいたほうがいいでしょう。
引越しの挨拶の品
引越しということを考えれば、驚くほど多くの費用が必要になります。
新居の契約すると、敷金・礼金・仲介手数料がかかりますし、業者を依頼すればかなりの出費になるでしょう。
細かなものにもいろいろとかかりますので、抑えるところは、しっかりと抑えていかないと、あとから後悔することにもつながります。
しかし、社会人として居を構えるということを考えれば、常識的なことは欠かさないようにしていきたいところでしょう。
挨拶ということもその一つであり、失礼がないように気を配っていくことは、社会人として当然の行為であるといえるのです。
挨拶ができるかどうかは、社会人としての最低限のレベルにあるといえるでしょう。
最近では、軽視する傾向もありますが、確実にマナー違反です。
挨拶もすることができないような人では、仕事もうまくいっていないことでしょう。
まず、引越しするのですから、旧居ではお世話になったお礼と引越し予定日を伝えます。
なぜかということを考えればわかりますが、引越しするときには必ず音が出ますし、車両もとめることになるでしょう。
そうなれば、確実に迷惑をかけることになるのですから、事前にお知らせしておくことが必要となります。
お付き合いのレベルにもよりますが、消耗品などを送るか、喜んでもらえそうなものを選んだりするといいでしょう。
新居でも、必ずご迷惑をおかけすることになります。
それもこれから生活するのですから、初めにつまずくのはいいことがあるわけがありません。
それでも困ってしまうのは、どこまでの範囲で渡せばいいのかということになるでしょう。
何でもかんでも渡せばいいというわけではありませんので、ある程度限定することになります。
マンションやアパートならば、上下左右は基本といえるでしょう。
上下はいらないと思っても、左右は確実に配る必要があります。
管理人がいる場合にも渡しておきましょう。
問題となるのは、どんなものを持参するべきかでしょう。
高額なものは、相手が気を使います。
旧居とは違って、顔見知りではないのですから、1000円ぐらいまでのものを持っていくといいでしょう。
のしと白赤の蝶結びの水引を付けるのが基本です。
食品は賞味期限の問題もありますので向きません。
タオルもかなりいっぱいあるものでしょう。
そこで、洗剤など消耗品にするのか、入浴剤などのように使い切ってしまえるものが喜ばれます。
特産品でも構いませんが、置物などは趣味がありますのでやめておきましょう。
家具・家電・生活用品
引越しで、敷金や礼金、仲介手数料などの費用を抑えていくのは、基本的なことであることは間違いありません。
挨拶まわりなども重要で、いろいろとかかりますが、こうした節約をすることによって、家財道具を購入することもできるようになるでしょう。
実際に費用負担を考えた時、流動的になるのが、こうした家財です。
家具・家電・生活用品といったものは、抑えようと思えば、最低限にすることもできるでしょう。
しかし、少しでも生活を豊かにしたいと思うと、結構な金額がかかります。
特に結婚して新居で新生活を始める場合や、初めての一人暮らしとなると、かなりの金額になるでしょう。
こうした引越しの時期には、家具の買い替えや新規購入をぶつけるということもあるでしょう。
旧居で何もそろえることはなく、新居で新しい家具にしたいと思うのは当然です。
一緒に売却してしまったり、処分したりするのにも、時期が合うということもあります。
二人で暮らすときなども、古いものを処分し、お互いが使いやすいものを入れたりすることも出てくるはずです。
こうなると、必要なものの範囲も広がり、かなりの金額を見なければいけなくなるのです。
一般的に考えると、新生活を始めるとするのであれば、洗濯機と炊飯器、電子レンジとテレビぐらいは必要でしょう。
エアコンは、備え付けのものを選んだりすることもできますので、除外することもできます。
テーブルといった家具や食器棚もないと不便であることは間違いありません。
さらに、布団などの寝具もなければ、寝ることもできないでしょう。
食事を作るということを考えれば、ガス台と食器もそろえる必要があります。
優雅な生活を始めるというわけではなくても、この程度の家具はなければいけないのです。
金額的なことを考えると、洗濯機は50,000円程度以内で抑えることができるでしょう。
炊飯器は安く済ませば10,000円以下でも5合炊きが購入できます。
電子レンジは、10,000円台でも十分な性能を持っていますので、使い道は十分です。
テレビはかなり違いがありますが、20,000円あれば小さなものは買えるでしょう。
テーブルも一人ぐらいであれば、最低限の大きさを確保するということで5,000円で購入できるはずです。
ガス台と食器も併せて15,000円ぐらいで抑えることができます。
布団もできるだけ安く済ませば10,000円もあればそろう世の中になりました。
ここまでの金額を考えると、120,000円ぐらいはかかってしまうのです。
新婚生活を始める場合には、一人暮らしの単純に2倍はかかることになるでしょう。
もちろん、一人でも二人でも変わらないものもありますが、逆に増えてしまうものも出てきます。
特に変わってくるのが、家具になるでしょう。
収納するものも増えますが、大きくなるとかなりの値段になってきます。
部屋数によっても大きな差になってきますので、300,000円以上はかかると考えるべきなのです。
引越し費用を安くするには？
とにかく費用が掛かるのが引越しです。
思っているよりも、出費は増えてしまうものでもあるでしょう。
新居についてみたら、いろいろと必要なものが出てきてしまい、どんどんとかさむことも珍しいことではありません。
そのため、敷金・礼金・仲介手数料といったものは、できるだけ抑えられるようにすることが必要です。
ただし、社会人として考えれば、挨拶にかかるような費用はなくしたりしないようにするべきでしょう。
隣人とのお付き合いも減った現代社会だからこそ、社会人としての資質も測られているからです。
引越しにかかわる出費を抑えるのには、3つのポイントがあります。
1つ目は、物件を安く抑えることでしょう。
敷金・礼金・仲介手数料といった負担の少ない物件を見つけることもポイントとなります。
2つ目は、家具などの購入費を抑えることにあるでしょう。
不要なものはできるだけ買わず、リサイクルショップなどをうまく活用し、安くそろえることです。
これだけでも、かなりの効果が出てきます。
3つ目は、引越し自体にかかる金額を下げることです。
自分で行えれば最小限にすることができますが、それだけ手間もかかるようになります。
業者に依頼すると大きな金額になってしまうのですから、どこまで抑えられるかがポイントといえるでしょう。
引越し業者の金額を抑えるためには、いくつかの手段があります。
その中でも、直接的な方法が車両を小さくし、かかる人数を少なくすることです。
費用の内訳を見てみるとわかります。
人数×時間+（車両経費+距離+オプション）となるからです。
人数が減れば、それだけ単価は減ることになりますし、時間も減るでしょう。
車両費が大きな金額ですが、小さな車両にするとそれだけ安く上がります。
距離に関してはいかんともしがたい部分があるため、無駄なオプションを付けない代わりに、自分で行えば安く上がることになるのです。
そのためには、カサの大きなものを処分し、無駄なものを捨てて荷物を少なくすることが一番であるとなるでしょう。
もう一つ、競争させるということも忘れてはいけません。
単独で交渉しているとなかなか安くならないでしょう。
引越し業者の数はとにかく多く、お互いの見積もりをぶつけ合ってもらえば、仕事をとるために安くしなければいけなくなるのです。
そこで、一括査定を使うという方法が出てきます。
一つの窓口から、複数の引越し業者に見積もりを依頼することができる便利な方法です。
これを使えば、自動的に相見積もりの状態を作り出すことができるため、かなり安くあげることができます。
